一級建築士を目指しているあなた、あるいはすでに一級建築士として働いているあなたにとって、「本当に稼げるのか」「どの業種で働けば高年収を得られるのか」は最も気になる情報の一つでしょう。
「一級建築士は年収1,000万円も狙える」という話を聞いたことがあるかもしれません。しかし、それは本当でしょうか?どんな働き方をすれば実現できるのでしょうか?
この記事では、2026年最新の政府統計データや業界調査データをもとに、一級建築士の年収を徹底解説します。大手ゼネコン、ハウスメーカー、設計事務所、公務員、独立開業など、業種別・年代別の詳細な年収データから、年収アップの具体的な方法まで、一級建築士として働く筆者の実体験も交えて完全網羅します。
筆者の経歴
- 一級建築士(一発合格)
- 大手ハウスメーカー設計職→大手インフラ企業建築職へ転職
- 転職により年収+150万円を実現
- 宅建士・1級施工管理技士も保有
一級建築士とは?二級・木造建築士との違い
まず、建築士の資格について整理しましょう。建築士には、一級建築士、二級建築士、木造建築士の3種類があり、それぞれ設計・工事監理できる建物の規模や種類が異なります。
建築士資格の種類と業務範囲
建築士資格は国家資格ですが、認可する機関が異なります。
| 資格名 | 認可機関 | 設計・工事監理できる建物 |
|---|---|---|
| 一級建築士 | 国土交通大臣 | すべての建築物(制限なし) |
| 二級建築士 | 都道府県知事 | 木造:高さ13m以下または軒高9m以下 木造以外:延床面積300㎡以下、高さ13m以下または軒高9m以下 |
| 木造建築士 | 都道府県知事 | 木造建築物:階数2階以下かつ延床面積200㎡以下 |
一級建築士のみが、すべての建築物の設計・工事監理が可能です。学校、病院、百貨店、高層ビルなど、大規模・複雑な建築物は一級建築士でなければ設計できません。
一級建築士の受験資格、学歴別・実務経験別の詳細については、こちらで詳しく解説しています。
-

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一級建築士の特権
一級建築士だけができることをまとめます。
一級建築士のみが設計・工事監理できる建物
- 延床面積500㎡超の学校・病院
- 延床面積300㎡超、高さ13m超または軒高9m超の建築物
- 延床面積1,000㎡超の百貨店・集会場・劇場等
- 高層ビル・大規模商業施設・公共施設など
このように、一級建築士は建築設計の最高位資格であり、扱える建築物の規模に制限がないことが大きな特徴です。
一級建築士を取得するメリット、キャリア、独立については、こちらで詳しく解説しています。
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一級建築士の現状【2026年最新】
一級建築士の登録者数
建築技術教育普及センターのデータによると、一級建築士の登録者数は**約38万人(2026年1月時点)**です。
ただし、この数字には以下が含まれています。
- 引退した高齢の一級建築士
- 免許を返納していない人
- 建築業界以外で働いている人(大学教授、研究者、他業種転職者等)
実際に建築業界で一級建築士として活動している人は、約25~28万人と推定されます。
一級建築士試験の難易度
一級建築士試験は、日本の国家資格の中でも最難関の一つです。
一級建築士試験の合格率推移(直近5年間)
| 年度 | 学科試験受験者数 | 学科合格者数 | 学科合格率 | 製図試験受験者数 | 製図合格者数 | 製図合格率 | 総合合格率 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 令和2年(2020) | 30,409人 | 7,565人 | 24.9% | 11,035人 | 3,796人 | 34.4% | 12.5% |
| 令和3年(2021) | 30,087人 | 4,832人 | 16.1% | 10,498人 | 3,765人 | 35.9% | 12.5% |
| 令和4年(2022) | 30,447人 | 5,641人 | 18.5% | 11,035人 | 3,473人 | 31.5% | 11.4% |
| 令和5年(2023) | 30,634人 | 6,378人 | 20.8% | 11,046人 | 3,652人 | 33.1% | 11.9% |
| 令和6年(2024) | 31,253人 | 6,489人 | 20.8% | 11,282人 | 3,708人 | 32.9% | 11.9% |
学科試験の合格率は15~25%、製図試験の合格率は30~36%程度で推移しており、**総合合格率は約10~12%**と非常に低い水準です。
この難易度の高さが、一級建築士の市場価値を高め、年収にも反映されています。
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一級建築士の平均年収【2026年最新データ】
全体の平均年収
厚生労働省「賃金構造基本統計調査(2019年)」および各種業界調査によると、一級建築士の平均年収は以下の通りです。
一級建築士の平均年収(2026年最新)
| 項目 | 金額 |
|---|---|
| 平均年収 | 約700~750万円 |
| 平均月収 | 約42~44万円 |
| 平均賞与 | 約150~180万円 |
日本の労働者全体の平均年収が約440万円(国税庁「民間給与実態統計調査」)であることを考えると、一級建築士の年収は平均の1.6~1.7倍と非常に高い水準です。
男女別の平均年収
一級建築士の年収には男女差があります。
一級建築士の男女別平均年収
| 性別 | 平均月収 | 平均賞与 | 平均年収 |
|---|---|---|---|
| 男性 | 43.2万円 | 150万円 | 約654万円 |
| 女性 | 36.3万円 | 138万円 | 約561万円 |
男性の方が約90万円高い年収となっています。この差の主な理由は以下の通りです。
男女差が生じる理由
- 勤続年数の差:女性は結婚・出産で一時的にキャリアを中断することが多い
- 職種の違い:女性は住宅設計、男性は大規模建築設計という傾向
- 残業時間の差:女性は時短勤務や残業制限をすることが多い
- 管理職比率の差:建築業界は依然として男性管理職が多い
ただし、近年は女性建築士の活躍が増えており、男女差は徐々に縮小傾向にあります。
年代別の平均年収
一級建築士の年収は、年齢・経験年数によって大きく変わります。
一級建築士の年代別平均年収
| 年代 | 平均年収 | 特徴 |
|---|---|---|
| 20代 | 400~550万円 | 資格取得直後、実務経験3~5年 |
| 30代前半 | 550~700万円 | プロジェクトリーダー経験開始 |
| 30代後半 | 700~850万円 | 中堅として主要プロジェクト担当 |
| 40代前半 | 800~950万円 | 管理職・スペシャリストへ |
| 40代後半 | 900~1,100万円 | 部長クラス・主任技師 |
| 50代 | 1,000~1,300万円 | 役員クラス・独立組も |
40代以降になると、経験と実績が評価され、年収1,000万円超えも珍しくありません。
業種別・企業規模別の一級建築士年収
一級建築士の年収は、どの業種・企業で働くかによって大きく異なります。
企業規模別の平均年収
厚生労働省「賃金構造基本統計調査」によると、企業規模による年収差は以下の通りです。
企業規模別 一級建築士の平均年収
| 企業規模 | 平均月収 | 平均賞与 | 平均年収 |
|---|---|---|---|
| 1,000人以上 | 約52万円 | 約222万円 | 約746万円 |
| 100~999人 | 約45万円 | 約180万円 | 約640万円 |
| 100人未満 | 約40万円 | 約150万円 | 約591万円 |
企業規模1,000人以上の大企業(大手ゼネコン、大手ハウスメーカー等)では、中小企業に比べて年収が150万円以上高くなります。
業種別の平均年収と特徴
一級建築士が活躍する主な業種ごとに、年収と特徴を詳しく見ていきましょう。
1. 大手ゼネコン(スーパーゼネコン)
平均年収:800~1,200万円
対象企業
- 鹿島建設、大成建設、清水建設、大林組、竹中工務店(スーパーゼネコン5社)
年収の特徴
| 年代 | 年収レンジ |
|---|---|
| 20代 | 600~750万円 |
| 30代 | 800~1,000万円 |
| 40代 | 1,000~1,500万円 |
| 50代(管理職) | 1,500~2,000万円超 |
メリット
- 業界最高水準の年収
- 福利厚生が充実(住宅手当、家族手当、資格手当等)
- 大規模プロジェクトに携われる(オリンピック施設、高層ビル、空港等)
- 安定性抜群
- 海外プロジェクトのチャンス
デメリット
- 残業・休日出勤が多い(月50~80時間残業)
- 転勤が多い
- 入社難易度が非常に高い(学歴・実務経験重視)
- プレッシャーが大きい
2. 大手・中堅ゼネコン
平均年収:700~1,000万円
対象企業
- 戸田建設、前田建設、五洋建設、西松建設、長谷工コーポレーション等
年収の特徴
| 年代 | 年収レンジ |
|---|---|
| 20代 | 500~650万円 |
| 30代 | 700~900万円 |
| 40代 | 900~1,200万円 |
| 50代(管理職) | 1,200~1,500万円 |
メリット
- 高年収
- 中規模~大規模プロジェクトに携われる
- 福利厚生充実
- スーパーゼネコンより入社しやすい
デメリット
- 残業・休日出勤あり(月40~70時間残業)
- 転勤あり
- プロジェクトによって繁忙度が大きく変動
3. 大手ハウスメーカー
平均年収:600~850万円
対象企業
- 積水ハウス、大和ハウス工業、住友林業、ミサワホーム、へーベルハウス等
年収の特徴
| 年代 | 年収レンジ |
|---|---|
| 20代 | 450~600万円 |
| 30代 | 600~750万円 |
| 40代 | 750~950万円 |
| 50代(管理職) | 950~1,200万円 |
メリット
- 顧客と直接関われる(住宅設計のやりがい)
- 比較的ワークライフバランスが取りやすい
- 福利厚生充実
- 転勤が少ない企業もある
デメリット
- ゼネコンより年収は低め
- 土日出勤あり(顧客対応)
- 営業との板挟みになることも
- クレーム対応のストレス
筆者も大手ハウスメーカーで働いていました。顧客の人生に関わる仕事でやりがいはありましたが、土日の打ち合わせや営業からの無理な要求に苦労しました。
4. 組織設計事務所(大手)
平均年収:650~1,000万円
対象企業
- 日建設計、日本設計、三菱地所設計、NTTファシリティーズ等
年収の特徴
| 年代 | 年収レンジ |
|---|---|
| 20代 | 450~600万円 |
| 30代 | 650~850万円 |
| 40代 | 850~1,100万円 |
| 50代(役職者) | 1,100~1,500万円 |
メリット
- 設計に集中できる
- 専門性を深められる
- 大規模・著名プロジェクトに携われる
- デザイン性の高い建築に関われる
デメリット
- 残業が非常に多い(月80~120時間も)
- 若手のうちは給与が低い
- 入社難易度が高い(有名大学・大学院卒が多い)
5. アトリエ系設計事務所
平均年収:400~800万円(独立後は300~1,500万円以上)
年収の特徴
| 年代 | 年収レンジ |
|---|---|
| 20代 | 300~450万円 |
| 30代 | 450~650万円 |
| 40代 | 650~900万円 |
| 独立後 | 300~1,500万円以上(実力次第) |
メリット
- デザイン性の高い建築に携われる
- 有名建築家の下で学べる
- 独立へのステップアップ
デメリット
- 給与が低い(特に若手)
- 残業が非常に多い
- 労働環境が厳しい
- 安定性に欠ける
6. 公務員(国家公務員・地方公務員)
平均年収:550~850万円
年収の特徴
| 年代 | 年収レンジ |
|---|---|
| 20代 | 400~500万円 |
| 30代 | 550~700万円 |
| 40代 | 700~850万円 |
| 50代(管理職) | 850~950万円 |
メリット
- 雇用が非常に安定
- ワークライフバランス良好(残業月10~30時間)
- 福利厚生充実(退職金、年金等)
- 転勤が少ない(地方公務員)
デメリット
- 年収上限が低い(1,000万円超は困難)
- 設計より審査・管理業務が多い
- 創造性を発揮する機会が少ない
7. インフラ企業(鉄道・電力・ガス等)
平均年収:700~1,000万円
対象企業
- JR各社、私鉄各社、東京電力、関西電力、東京ガス等
年収の特徴
| 年代 | 年収レンジ |
|---|---|
| 20代 | 500~650万円 |
| 30代 | 700~850万円 |
| 40代 | 850~1,050万円 |
| 50代(管理職) | 1,050~1,200万円 |
メリット
- 高年収
- 安定性抜群
- ワークライフバランス良好(残業月10~30時間)
- 福利厚生充実
- 社会インフラに貢献できる
デメリット
- 新築設計より改修・維持管理が多い
- 住宅設計の機会はほぼない
- 転勤あり
筆者の現在の勤務先がこの分野です。年収は大手ハウスメーカー時代より150万円アップし、残業は80時間から10時間以下に激減しました。
二級建築士・木造建築士の平均年収との比較
一級建築士と二級建築士、木造建築士の年収差を見てみましょう。
建築士資格別 平均年収比較
| 資格 | 平均年収 | 日本人平均との比較 |
|---|---|---|
| 一級建築士 | 700~750万円 | +260~310万円(約1.6~1.7倍) |
| 二級建築士 | 480~550万円 | +40~110万円(約1.1~1.25倍) |
| 木造建築士 | 380~420万円 | -60~-20万円(約0.9~0.95倍) |
一級建築士と二級建築士では、年収に200万円以上の差があります。この差は、扱える建物の規模、プロジェクトの予算規模、責任の重さが反映されたものです。
業種別 建築士資格別年収
| 業種 | 一級建築士 | 二級建築士 | 差額 |
|---|---|---|---|
| スーパーゼネコン | 800~1,200万円 | 採用少ない | - |
| 大手ゼネコン | 700~1,000万円 | 500~700万円 | 200~300万円差 |
| ハウスメーカー | 600~850万円 | 450~650万円 | 150~200万円差 |
| 設計事務所 | 650~1,000万円 | 400~600万円 | 250~400万円差 |
どの業種でも、一級建築士の方が150~400万円高い年収となっています。
一級建築士の初任給・新卒年収
一級建築士の資格を新卒で取得することは不可能です(実務経験が必要なため)。しかし、建築学科を卒業して建築業界に就職し、入社後数年で一級建築士を取得するケースが多いです。
一級建築士資格保有者の初任給
厚生労働省「賃金構造基本統計調査」によると、一級建築士の初任給(20~24歳、経験年数0年)は以下の通りです。
一級建築士の初任給(資格取得直後)
| 項目 | 金額 |
|---|---|
| 平均月給 | 約31.9万円 |
| 推定年収(月給×12) | 約383万円 |
| 実際の年収(賞与込み) | 約450~550万円 |
一般的な大卒初任給が約21.2万円であることを考えると、一級建築士の初任給は約10万円高い水準です。
業種別の新卒・若手年収
業種別 新卒~入社3年目の年収
| 業種 | 新卒(22~24歳) | 入社3年目(25~27歳) |
|---|---|---|
| スーパーゼネコン | 450~550万円 | 600~700万円 |
| 大手ゼネコン | 400~500万円 | 550~650万円 |
| ハウスメーカー | 350~450万円 | 500~600万円 |
| 組織設計事務所 | 350~450万円 | 450~550万円 |
| 公務員 | 350~420万円 | 450~550万円 |
スーパーゼネコンでは、新卒でも450万円以上の年収が期待でき、入社3年目で600万円を超えることも珍しくありません。
一級建築士が年収1,000万円を実現する方法
一級建築士として年収1,000万円を実現することは可能です。以下、具体的な方法を解説します。
方法1:大手ゼネコンで管理職になる
最も確実な方法は、大手ゼネコンやスーパーゼネコンに入社し、管理職を目指すことです。
大手ゼネコンでの年収推移
| 年齢 | 役職 | 年収 |
|---|---|---|
| 30代前半 | 一般社員(リーダー) | 700~850万円 |
| 30代後半 | 主任・係長 | 850~1,000万円 |
| 40代前半 | 課長クラス | 1,000~1,300万円 |
| 40代後半 | 部長クラス | 1,300~1,600万円 |
| 50代 | 役員クラス | 1,600~2,000万円超 |
40代前半で課長クラスに昇進すれば、年収1,000万円を超えます。スーパーゼネコンであれば、30代後半で1,000万円に到達することもあります。
年収1,000万円到達のポイント
- 大規模プロジェクトで実績を積む
- マネジメント能力を磨く
- 専門性を深める(構造設計、設備設計等)
- 資格を追加取得(構造設計一級建築士、設備設計一級建築士等)
方法2:独立して設計事務所を開業する
独立開業により、年収1,000万円以上を狙うことも可能です。ただし、成功するためには以下の条件が必要です。
独立で年収1,000万円を実現する条件
- 十分な実務経験:最低10年以上、できれば15年以上
- 得意分野の確立:住宅、店舗、医療施設等、特定分野で実績を積む
- 人脈・顧客基盤:独立前に優良顧客を確保
- 営業力:設計だけでなく、営業・経営スキルも必要
- 差別化:他の設計事務所にない強み
独立後の年収分布
| 年収レンジ | 割合 | 状況 |
|---|---|---|
| 300万円未満 | 約20% | 軌道に乗っていない |
| 300~600万円 | 約35% | 安定した小規模運営 |
| 600~1,000万円 | 約30% | 成功している |
| 1,000~1,500万円 | 約10% | かなり成功している |
| 1,500万円以上 | 約5% | 大成功・有名建築家 |
独立は年収1,000万円以上を狙えますが、リスクも大きく、約半数が年収600万円未満にとどまります。
方法3:インフラ企業・デベロッパーで管理職になる
鉄道会社、電力会社、不動産デベロッパー等のインフラ企業でも、管理職になれば年収1,000万円を超えます。
インフラ企業での年収推移
| 年齢 | 役職 | 年収 |
|---|---|---|
| 30代前半 | 一般社員 | 700~850万円 |
| 30代後半 | 主任・係長 | 850~950万円 |
| 40代前半 | 課長クラス | 950~1,100万円 |
| 40代後半 | 部長クラス | 1,100~1,300万円 |
| 50代 | 役員クラス | 1,300~1,500万円 |
ゼネコンよりはやや年収が低いものの、ワークライフバランスが良く、40代で1,000万円を超えることが可能です。
方法4:専門資格を追加取得する
一級建築士に加えて、専門資格を取得することで、年収アップが期待できます。
年収アップにつながる資格
| 資格 | 年収アップ効果 | 特徴 |
|---|---|---|
| 構造設計一級建築士 | +50~150万円 | 高度な構造設計が可能、希少性高い |
| 設備設計一級建築士 | +50~150万円 | 高度な設備設計が可能、希少性高い |
| 1級建築施工管理技士 | +30~80万円 | 施工管理との兼任が可能 |
| 不動産鑑定士 | +100~200万円 | 不動産評価業務も可能 |
| 技術士(建設部門) | +50~100万円 | 高度な技術力の証明 |
特に構造設計一級建築士や設備設計一級建築士は、取得者が少なく、需要が高いため、大幅な年収アップが期待できます。
方法5:転職で年収アップを狙う
現在の勤務先で年収が上がらない場合、転職により大幅な年収アップが可能です。
転職による年収アップ事例
| 転職前 | 転職後 | 年収変化 |
|---|---|---|
| 中小設計事務所(年収500万円) | 大手ゼネコン(年収750万円) | +250万円 |
| ハウスメーカー(年収550万円) | インフラ企業(年収700万円) | +150万円 |
| 中堅ゼネコン(年収700万円) | スーパーゼネコン(年収900万円) | +200万円 |
| 組織設計事務所(年収600万円) | 不動産デベロッパー(年収850万円) | +250万円 |
筆者も、ハウスメーカー(年収550万円)からインフラ企業(年収700万円)へ転職し、年収+150万円を実現しました。
一級建築士の求人状況【2026年最新】
一級建築士の求人は豊富
一級建築士の求人は、2026年現在も非常に豊富です。その背景には以下の要因があります。
一級建築士の需要が高い理由
- 人手不足:ベテラン建築士の高齢化・引退
- 大規模開発の継続:都市再開発、インフラ整備
- 法改正による需要増:建築基準法改正、省エネ基準強化
- BIM・AIの導入:デジタルスキルを持つ建築士の需要急増
- 既存建築の改修需要:リノベーション市場の拡大
帝国データバンクの調査では、**建設業の人手不足倒産が全体の28.9%**を占めており、慢性的な人材不足が続いています。
主要転職サイトの一級建築士求人数(2026年1月時点)
| 転職サイト | 一級建築士求人数 |
|---|---|
| リクナビNEXT | 約2,500件 |
| doda | 約2,200件 |
| マイナビ転職 | 約1,800件 |
| ビズリーチ | 約1,500件(年収600万円以上) |
| 建築転職(建設特化) | 約3,000件 |
一級建築士の求人は、売り手市場が続いています。
スカウトメールも頻繁に届く
筆者が転職活動をしていた際も、リクナビNEXTに登録すると、準大手ゼネコンやデベロッパーから頻繁にスカウトメールが届きました。
一級建築士の資格を持っているだけで、企業からの注目度は非常に高くなります。
一級建築士のメリット・デメリット
メリット
1. 高年収
- 平均年収700~750万円(日本人平均の1.6~1.7倍)
- 業種・企業によっては年収1,000万円以上も可能
2. 求人が豊富
- 売り手市場で転職しやすい
- 幅広い業種で活躍できる
3. 社会的地位が高い
- 国家資格の最高峰の一つ
- 名刺に「一級建築士」と書ける
4. 仕事のやりがい
- 建築物を通じて社会に貢献
- 創造性を発揮できる
- 自分の設計した建物が形として残る
5. キャリアの選択肢が広い
- ゼネコン、ハウスメーカー、設計事務所、デベロッパー、公務員等
- 独立開業も可能
デメリット
1. 資格取得が非常に難しい
- 合格率約10~12%
- 勉強時間1,000~1,500時間必要
2. 責任が重い
- 設計ミスは重大事故につながる
- 訴訟リスクもある
3. 労働時間が長い(業種による)
- 設計事務所:月80~120時間残業
- ゼネコン:月50~80時間残業
- ハウスメーカー:月40~70時間残業+土日出勤
4. 継続的な学習が必要
- 法改正、新技術、新工法の習得
- 定期講習の受講義務
5. ストレスが大きい
- 締切に追われる
- クライアント・関係者との調整
- トラブル対応
よくある質問(FAQ)
Q1. 一級建築士は本当に稼げますか?
A. はい、稼げます。平均年収は700~750万円で、日本人平均の1.6~1.7倍です。業種・企業によっては年収1,000万円以上も十分可能です。
Q2. どの業種が最も年収が高いですか?
A. スーパーゼネコン(鹿島建設、大成建設等)が最も高く、平均年収800~1,200万円です。次いで大手ゼネコン、インフラ企業、不動産デベロッパーも高年収です。
Q3. 一級建築士と二級建築士で年収はどれくらい違いますか?
A. 一級建築士の方が200万円以上高いです。一級建築士が700~750万円に対し、二級建築士は480~550万円程度です。
Q4. 年収1,000万円を実現するには?
A. 以下の方法があります。
- 大手ゼネコンで管理職になる(最も確実)
- 独立して設計事務所を開業する(リスクあり)
- インフラ企業・デベロッパーで管理職になる
- 専門資格を追加取得する(構造設計一級建築士等)
- 転職で年収アップを狙う
Q5. 独立すれば必ず年収が上がりますか?
A. いいえ。独立後の年収は300万円~1,500万円以上と幅が広く、約半数が年収600万円未満です。成功するには、十分な実務経験、人脈、営業力、差別化が必要です。
Q6. 女性でも高年収を狙えますか?
A. はい、狙えます。ただし、現状では男性平均654万円、女性平均561万円と約90万円の差があります。しかし、女性建築士の活躍は増えており、管理職になれば年収1,000万円も可能です。
Q7. 公務員建築士の年収は?
A. 公務員建築士の平均年収は550~850万円です。民間企業より年収上限は低めですが、安定性が高く、ワークライフバランスが良好です。
まとめ
一級建築士の年収について、重要なポイントをまとめます。
この記事の重要ポイント
- 一級建築士の平均年収は700~750万円
- 日本人平均の1.6~1.7倍
- 男性平均654万円、女性平均561万円
- 業種別の年収
- スーパーゼネコン:800~1,200万円(最高)
- 大手ゼネコン:700~1,000万円
- ハウスメーカー:600~850万円
- 組織設計事務所:650~1,000万円
- インフラ企業:700~1,000万円
- 公務員:550~850万円
- 独立:300~1,500万円以上(実力次第)
- 企業規模で年収差大
- 1,000人以上:約746万円
- 100~999人:約640万円
- 100人未満:約591万円
- 大企業の方が150万円以上高い
- 年代別の年収推移
- 20代:400~550万円
- 30代:550~850万円
- 40代:800~1,100万円
- 50代:1,000~1,300万円
- 年収1,000万円を実現する5つの方法
- 大手ゼネコンで管理職になる
- 独立して設計事務所を開業する
- インフラ企業・デベロッパーで管理職になる
- 専門資格を追加取得する
- 転職で年収アップを狙う
- 求人は豊富
- 売り手市場が続いている
- 主要転職サイトで合計1万件以上の求人
- 一級建築士のメリット
- 高年収
- 求人豊富
- 社会的地位が高い
- 仕事のやりがい
- キャリアの選択肢が広い
- 一級建築士のデメリット
- 資格取得が難しい
- 責任が重い
- 労働時間が長い(業種による)
- 継続的な学習が必要
- ストレスが大きい
一級建築士は確実に稼げる資格
一級建築士は、難関資格ではありますが、取得すれば確実に高年収を得られる資格です。業種・企業を適切に選べば、年収1,000万円も決して夢ではありません。
ただし、年収だけでなく、ワークライフバランス、仕事のやりがい、キャリアの方向性も考慮して、自分に合った働き方を選ぶことが重要です。
今すぐ始められる3つのアクション
- 転職サイトに登録して求人をチェック
- 自分の市場価値を把握する
- 転職エージェントに相談
- 年収診断ツールを活用
- キャリアプランを立てる
- 5年後、10年後の目標年収を設定
- 必要なスキル・資格を洗い出す
一級建築士の資格を活かして、あなたも理想の年収とキャリアを実現してください!



